登録支援機関・外国人材を受け入れる企業へ

JAPANESE FOR WORK & LIFE

日本語教育から、
長く働ける職場をつくる。

日本語の上達だけでなく、職場でのすれ違いを減らし、企業に馴染み、安心して力を発揮できる状態を目指します。特定技能・技能実習、そして育成就労への移行を見据えた外国人材にも対応します。

日本語教育について相談する
複数の外国人が日本語教師から学ぶイメージ
国籍を問わず対応可能
特定技能技能実習育成就労外国人社員企業・本人の双方に寄り添う日本語教育

SUPPORT

試験対策から、
職場のコミュニケーションまで。

一人ひとりの日本語力、仕事内容、企業側の課題を確認し、必要な内容に絞って設計します。

01

仕事の日本語

指示の確認、報告・連絡・相談、安全に関する言葉、同僚やお客様との会話など、職場で必要な場面を扱います。

02

JLPT N3〜N1

現在の力と目標を確認し、N3からN1までの日本語能力試験対策を個別に設計できます。

03

企業への定着支援

言葉の行き違いによる孤立や不安を減らし、企業に馴染み、安心して長く働ける環境づくりを支えます。

04

現場・オンライン対応

経験豊富な日本語教師が、企業での対面研修またはオンラインで対応。国籍を問わずご相談いただけます。

日本語教師と外国人受講者が対話するイメージ

RETENTION & ENGAGEMENT

「伝わらない」を放置せず、
離職防止と定着へ。

外国人材が職場で長く働くためには、日本語力だけでなく、指示の受け方、相談の仕方、日本の職場文化への理解も欠かせません。

企業側の困りごとも伺い、現場で起きているコミュニケーション課題を学習内容へ反映。外国人材が孤立せず、企業も安心して育成できる関係づくりを支援します。

報告・連絡・相談安全用語接客・社内会話職場文化

FOR SUPPORT ORGANIZATIONS

登録支援機関・受入れ企業の
日本語学習支援に。

特定技能1号の支援計画では、「日本での生活に必要な日本語を学習する機会の提供」が義務的支援の一つです。

ET-Englishは、その実施先の一つとして、日本語教師による現場・オンライン講習をご相談いただけます。対象者の仕事、勤務時間、日本語力に合わせて、継続しやすい学習機会を設計します。

支援内容について相談する →
制度の変化にも合わせて対応します

育成就労制度は2027年4月の開始が予定されています。現在の技能実習を含む移行期についても、在留資格や業界を一括りにせず、企業・受講者の状況を確認してご提案します。

※日本語教育の提供内容に関するご案内です。在留資格・申請等の法的手続は専門家へご確認ください。

DELIVERY

現場でも、オンラインでも。

勤務時間、人数、勤務地、日本語レベルに合わせて実施方法を組み立てます。

ON SITE

企業・現場での対面指導

実際の職場環境や業務場面を理解しながら、必要な日本語を具体的に練習します。

ONLINE

全国オンライン指導

複数拠点や交替勤務の場合も、学びやすい時間と頻度を相談しながら設計します。

LEVEL

N3からN1まで対応

JLPT対策と実務日本語を目的に応じて組み合わせ、学習の進み方も確認します。

CONSULTATION

採用後の日本語教育を、
一緒に設計します。

国籍、人数、職種、現在の日本語力、企業側のお悩みをお聞かせください。